SDGsジャパンは、SDGs達成に向けた取り組みを行う市民社会組織を中心としたSDGs達成のためのネットワークです。「SDGsについて知りたい」というSDGsに関する勉強会、政策提言に関する現状分析、企業・団体様による「SDGsを活用した事業形成・導入検討」のための市民社会組織からのアドバイスを実施しています。
＊企業の皆様はこちらもご参照ください。
これまでに、学校での特別授業、企業様主催のシンポジウムやイベント、NPO/NGOが主催するワークショップやイベントなどで、講師やファシリテーター、ワークショップを行っています。
SDGs全般の理解促進、個別目標への統合的解決に向けたワークショップなど、開発・環境・ジェンダー・障害者・子ども・教育・地方の持続可能性など、多様に対応しています。
国内外での豊富な事例の紹介等、SDGsに関する相談も承っております。個別案件に応じて適切な講師やスタッフを派遣いたしますので、お気軽にお問い合わせください。
理事プロフィール
共同代表理事
大橋 正明
Masaaki Ohashi
聖心女子大学グローバル共生研究所客員研究員
恵泉女学園大学名誉教授
国際協力NGOセンター（JANIC）理事（元代表理事）
プロフィール
80～87年シャプラニール=市民による海外協力の会のバングラデシュ駐在員と事務局長、90～93年国際赤十字・赤新月社連盟兼日本赤十字社バングラデシュ駐在員、93～14年恵泉女学園大学教授、14～22年聖心女子大学教授。主著に「NPO・NGOの世界」（共編著、放送大学、2021）「SDGsを学ぶ」(共編著、法律文化社、2018)、『バングラデシュを知るための66章（第３版）』（共編著、明石書店、2017）、『非戦・対話・NGO』（共編著、新評論、2017）など。
共同代表理事
三輪 敦子
Atsuko Miwa
（一財)アジア・太平洋人権情報センター（ヒューライツ大阪） 所長
（特活）関西NGO協議会 代表理事
プロフィール
日本赤十字社外事部（現国際部）、国連女性開発基金（現UN Women）アジア太平洋地域バンコク事務所、国際協力コンサルティング会社、（公財）世界人権問題研究センター等において、ジェンダー、開発、人道支援、人権分野の様々なプログラムの実施支援や調査・研究に携わってきた。SDGs推進円卓会議構成員。2019C20共同議長。2022 W7アドバイザー。
理事・事務局長
新田 英理子
Eriko Nitta
プロフィール
富山県高岡市出身。民間企業、環境NPOなどで勤務した後98年より日本NPOセンターに勤務。14年から17年まで同団体事務局長。17年からSDGsジャパンと日本NPOセンターとの兼任を経て19年4月より現職。SDGs推進に関する相談、研修、講演の他、産官・NPOとの連携・協働プログラムの企画運営経験を活かし、マルチステークホルダープロセスを重視した活動を展開中。京都精華大学評議員、科学技術（JST）STI for SDGs審査員、足立区協働・協創パートナー基金審査会審査委員長、法政大学人間環境学部非常勤講師等。
理事
今田 克司
Katsuji Imata
（一財）CSOネットワーク 常務理事
（一財）社会的インパクト・マネジメント・イニシアチブ（SIMI）代表理事
プロフィール
米国（6年）、南アフリカ（5年半）含め、国内外の市民社会強化分野でNPO/NGOマネジメント職を約25年歴任。2010-15年はSDGs策定の国連プロセスに市民社会側から関与。2016年頃よりインパクト・マネジメントの普及に力を入れ、現在、金融庁・GSG国内諮問委員会「インパクト投資に関する勉強会」委員、日本評価学会理事・研修委員長など。2022年8月よりSDGインパクト基準研修認定トレーナー。
理事
大谷 美紀子
Mikiko Otani
大谷＆パートナーズ法律事務所 弁護士
プロフィール
1987年上智大卒業後、1990年から弁護士。人権教育に関心を持ち、また、子どもの権利条約について学んだことがきっかけで、人権教育、国際人権法、国連の人権活動を学ぶため、米国大学院に留学。帰国後、弁護士実務をしながら、NGO活動を通じて、子どもや女性、外国人の人権問題、人権教育、国際人権活動に国内外で取り組む。2017年から日本人初の国連子どもの権利委員会委員、21年から同委員長。
理事
小泉 雅弘
Masahiro Koizumi
NPO法人 さっぽろ自由学校「遊」理事・事務局長
プロフィール
神奈川県出身、北海道・札幌市在住。さっぽろ自由学校「遊」の事務局を設立時（1990年）より担う。2003年度より、持続可能な開発のための教育（ESD）を意識した取り組みをはじめ、2020年度からは北海道メジャーグループ・プロジェクトを実施している。また、アイヌ民族の権利回復をテーマとした講座や調査・提言プロジェクトに関わる。他に、NANCiS（市民社会スペースNGOアクションネットワーク）世話人、アイヌ政策検討市民会議運営委員、北海道NGOネットワーク協議会理事、酪農学園大学非常勤講師など。
理事
近藤 麻子
Asako Kondo
日本生活協同組合連合会 組織推進本部 本部長
プロフィール
大学卒業後1993年生活協同組合コープこうべに入所。兵庫県淡路島の宅配センター担当の時に阪神淡路大震災を経験。生協の青少年活動の企画・実施、人事部人材開発、店舗店長、宿泊研修施設「協同学苑」運営などを担当。2018年から生協の全国連帯組織、日本生活協同組合連合会に出向し「全国生協・人づくり支援センター」を担当する。一旦コープこうべに帰任し地区本部を担当後、2022年より再び日本生協連出向。2024年より現職。
理事
高橋 悠太
Yuta Takahashi
一般社団法人かたわら 代表理事
プロフィール
2000年広島県福山市生まれ。中学1年からクラブ活動で被爆者と出会う。大学時代、国会議員への面会や、オンライン被爆証言会を企画。23年にかたわらを設立し、核兵器のない世界とSDGs促進、意義あるユース参画を目指して政策提言と、軍縮教育プログラム開発を行う。イタリアやカナダのG7サミットに声を届ける「サミット・ウォッチ・ジャパン」メンバー。そのほかカクワカ広島共同代表、核兵器廃絶日本NGO連絡会幹事。共著に『ハンセン病問題から学び、伝える』（清水書院）
理事
中西 由起子
Yukiko Nakanishi
プロフィール
国際障害者年日本推進協議会事務局、DPIアジア太平洋ブロック評議会事務局、国連アジア太平洋経済社会委員会（ESCAP）社会開発部での障害と開発の国際分野での業務経験に基づき、アジア・ディスアビリティ・インスティテートおよびその母団体であるDPI日本会議での国際協力活動を行う。主には、アジアとアフリカの障害者リーダーの育成および自立せ活運動の普及にあたり、また障害問題への関心を国際的分野から高めるための啓発活動も実践している。
理事
長島 美紀
Miki Nagashima
認定NPO法人Malaria No More Japan 理事
（公財）プラン・インターナショナル・ジャパン アドボカシー・グループリーダー
プロフィール
政治学博士。先進国の難民受け入れ政策を研究する傍ら難民支援活動などに参加。その後様々なNGOや財団の運営に従事。SDGsジャパンでは、普及啓発事業を担当し団体広報やイベント企画など運営。朝日新聞デジタルのコメンテーターを務める他、21年8月からは内閣府男女共同参画推進連携会議有識者議員としても活動。
著書に「FGM(女性性器損傷)とジェンダーに基づく迫害概念をめぐる諸課題―フェミニズム国際法の視点からの一考察」（早稲田大学出版）。
理事
野田 莉々子
Ririko Noda
持続可能な社会に向けたジャパンユースプラットフォーム(JYPS)普及啓発部 事務局員
SYC-NEA Co-Chair
プロフィール
2023年6月より、持続可能な社会に向けたジャパンユースプラットフォーム（JYPS）普及啓発部で活動を開始し、HPやSNSの運営を中心に担当。広報体制の強化やユースの声の発信に携わる。2024年未来サミットではニューヨーク国連本部で現地参加、2025年ECOSOC Youth Forumには日本のYouth Delegateとして参加し、メインセッション及びサイドイベントで登壇。米国プリンストン大学で公共政策・国際関係を学ぶ。
理事
星野 智子
Tomoko Hoshino
(一社)環境パートナーシップ会議 代表理事
プロフィール
大学卒業後、環境団体に就職。’02年「国連持続可能な開発のための教育(ESD)の10年」推進運動、’10年の生物多様性COP10の市民ネットワーク、リオ+20地球サミットNGO連絡会の立ち上げ・運営に参加。’03年より地球環境パートナーシッププラザの運営に関わる。現職ではSDGsの推進・普及や対話の場づくりなどパートナーシップ推進を行う。(一社)海外環境協力センター、(特活)全国有機農業推進協議会、(特活)アフリカ日本協議会の理事、環境省SDGsステークホルダーズミーティング構成委員等を務める。
理事
松原 裕樹
Hiroki Matsubara
特定非営利活動法人ひろしまNPOセンター 専務理事 事務局長
プロフィール
NPOや企業、渡米経験を経て、環境、教育、地域づくり、観光、防災などに関する事業の企画、運営、コーディネートを行っている。2017年からひろしまNPOセンター事務局長に就任。ゆたかな市民社会の実現に向けて、NPOやボランティア活動の支援、地域課題の解決やSDGs の達成に向けた多様な主体との協働に取り組む。2023年に日本で開催されたG7広島サミットにおいて、72ヶ国の市民社会と政策提言を行うと共に市民サミットを開催した。
講師派遣の流れ
講演実施予定時期から2か月前までにお問い合わせをいただけますとスムーズです。1か月を切っている場合は、ご希望に添えないこともございますのでご了承ください。
STEP
お問合せ
お申込書にご記入をメール（haken@sdgs-japan.net）またはFAX（03-5357-1774）にてお送りください。
STEP
ヒアリング・調整
＜日程・講師が決まっている場合＞
実働５日以内に事務局から返信いたします。
＜講師は決まっているが、日程が未定の場合＞
実働５日以内にメールにて内容の確認をさせていただきます。講師との日程調整には、1週間から10日程度お時間をいただきます。
＜内容・日程は決まっているが、講師は未定の場合＞
実働５日以内にメールにて内容の確認をさせていただきます。講師が決定までには1週間から10日程度お時間をいただきます。
STEP
ご依頼確定後
プロフィールや写真、講演時の資料の締切りについて、ご連絡ください。
- 事前に講師との打ち合わせや顔合わせをご希望されます場合は、調整の際にご相談ください。
- SDGsジャパンのパンフレットや書籍の販売が可能かどうかも合わせてお知らせいただけますとスムーズです。
STEP
講演当日
STEP
講演等終了後
- 講演等の記録の作成やウェブサイト掲載に際し、講師の確認が必要な場合は、事前にご相談ください。
STEP
ご入金
月末締めで請求書を発行いたしますので、翌月末までにご入金願います。
講師派遣のご依頼・お問い合わせ
お気軽にお問い合わせください！